青山学院では、ご支援をいただく方のご意向に対応して、多様な募金活動を行っております。
在校生ならびに青山学院の未来のために、ご趣旨をご理解いただきました上で、ご支援を賜りますようお願い申し上げます。

2004年11月より5年間にわたってご協力頂きました「青山学院　EVERGREEN 21 募金」は、2009年12月末日に無事に募金期間を満了いたしました。皆様方のご協力に感謝申し上げます。
青山学院は、「21世紀に相応しい魅力と特色ある総合学園」を目指して更に改革を促進してまいりますが、それには多額の資金等が必要なのは申すまでもございません。経費節減などの自助努力は勿論のことではありますが、自ずと限界がございます。
「青山学院　EVERGREEN 21 募金」が満了したばかりではございますが、今後の青山学院の更なる発展には、「財政基盤の確立」また、「在学生に対する経済支援制度などの充実」が不可欠であるとの認識に立ち、前募金の趣旨を継続して新募金制度「青山学院　エバーグリーン募金」として募集させていただく事に致しました。
昨今の様な経済状況下ではございますが、皆様方には今一度趣旨等をご理解頂き、ご支援・ご協力を賜りますようお願い申し上げます。

「青山学院　エバーグリーン募金」には、次の3つの募金があります。

• 本多記念国際会議場建築募金
• 青山学院維持協力会募金
• 青山学院奨学金募金

「青山学院　エバーグリーン募金」以外には、下記の制度により皆様方よりのご支援・ご援助を願っております。

• 法人活動に関するご支援
• 教員の教育・研究に関するご支援
• 課外活動団体への個別のご支援
• 各設置学校に対する施設設備充実、機器購入のためのご支援

特定の研究分野の講義・演習・研究指導などの口座の設置のための資金援助など。
お問い合わせは、学術研究推進部（03-3409-8111　内線12242）へお願い致します。

教育研究の用に供する土地・建物・構築物、教育研究用機器備品、図書等、個人・法人の場合には条件により課税に対する優遇措置が得られます。
法人の場合は、受配者指定寄付金(日本私立学校振興･共済事業団扱い)にすることもできます。但し、所有権の移転・物品の受け渡し、名義変更が終了している物は受けられません。
個人の場合は、みなし譲渡所有の問題により、学校法人が所轄税務署長を経由して国税庁長官の承認を受ける事で非課税となります。

青山学院に入学してくる幼稚園から大学までの新入生の保護者・保証人様にお願いしております任意の寄付金です。この資金は、入学当該学校の教育充実等は勿論のこと、学院全体の教育研究計画にも充当されており、多くの方にご協力いただいております。

青山学院は130余年の歴史の中で、多くの先輩・校友の方からの多大なご援助によって支えられてまいりましたが、本学の一層の充実・発展を図るために「遺贈による寄付制度」をいち早く発足させました。
遺贈とは、遺言によってご寄付いただく制度です。提携先の信託銀行が、遺言を含む遺言書の作成に関するご相談をお受けし、遺言書作成のための協力、遺言書の保管・管理および執行までを一貫してお引き受けします。

「相続税の優遇措置」
本学に遺贈があった場合には、その遺贈した財産は、相続税の非課税財産となります。
・本学よりご紹介する信託銀行は、中央三井信託銀行・三菱UFJ信託銀行です。