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青山学院では温室効果ガス（CO2）の排出量を削減するため、2005年度から青山・相模原両キャンパスに「省エネルギー推進委員会」を設置し、組織的に「エネルギーの浪費をなくす運動」に取り組んできました。 省エネ活動はエネルギーを消費する者全員が、同じ動機のもと一致団結して推進していかなければ、目標を達成することはできません。今から行動し、より一層の省エネとなるよう、各対策に取り組んでいきます。 ＜青山学院省エネ推進活動基本方針＞ 1. 環境に配慮した施設・設備の導入および運用を推進する 2. 利用者全員による省エネ活動・省資源活動を推進する
青山学院は教育・研究機関としての事業者であり、また青山キャンパスおよび相模原キャンパスは個別の事業所です。事業者および事業所として、省エネ・環境関連の法規制等を遵守し省エネ対策を実施しています。
青山学院では、2005年より省エネルギー推進委員会を設置して積極的に省エネ活動を実施しており、2021年度までの17年間で約23.6％、78,700トンのCO2排出量を削減しました。これは東京ドーム1,444個分の森林が1年間に吸収する量に相当します。今後もさらなる努力を重ね、CO2排出量の削減に貢献していきます。
エネルギー使用者である皆さんが日頃から取り組める省エネ対策があります。
使っていない部屋の照明は積極的に消しましょう。 ・使用していない教室や研究室・実験室・附室等の照明は こまめに消しましょう。 ・昼休みの時間帯は、研究室等の居室も積極的に消灯しましょう。
・冷房期間は28℃、暖房期間は20℃を目安に温度設定します。 クールビズ・ウォームビズスタイルで快適に過ごしましょう。 ・室内機のフィルターを清掃しましょう。
・運用を徹底管理し、不要時は電源OFFしましょう。 ・パソコンなどは節電モード設定し、不使用機器は コンセントからプラグを抜きましょう。 ・パソコンを使用しない時は、ディスプレイ電源を OFFにしましょう。
・建物内での運用状況を分析し、 各設備の運転の最適化を目的として調整・改修を行い、 常に運用改善を目指しています。
・2005年度から青山・相模原の両キャンパスそれぞれで 年2回程度、施設管理担当者約30名程度が一堂に会し、 キャンパス内で消費するエネルギーを削減するための 対策について協議しています。 ・併せてキャンパス内で発生するCO2排出量等の情報を共有し、 省エネ目標の達成度を検証しています。
・校内放送を利用し、学生向けに「省エネ活動のお願い」 として「省エネ啓発放送」を行っています。 ・放送では、省エネ実績のほか、簡単な省エネ手法を 紹介しています。
新校舎を始めとして、キャンパス内ではさまざまな省エネに寄与する技術を採用しています。 順次、改修工事も実施しています。
・LED照明の採用 ・日射制御（ペアガラス等） ・自然換気システム ・高断熱屋根 ・地中熱利用（クールヒートトレンチ） ・太陽光発電 ・屋上緑化 ・空調機器を高効率機器へ更新 ・ボイラー燃料をA重油→都市ガスへ転換 ・雨水・井水・雑排水利用 ・エネルギー監視装置（エネルギーの見える化） ・人工知能（AI）を活用した空調設備制御
また、学生や教職員といったエネルギー使用者が運用面で協力し、省エネ対策を実施しています。
・大学教室マスターシステムによる使用教室の空調・照明の管理 ・照明器具の間引き点灯 ・不使用エリアの巡回消灯 ・クールビズの実施 ・空調熱源機の余熱時間の短縮 ・大学研究室個別空調の一括停止（4回/日） ・省エネルギーパトロール ・学内Webで光熱水費およびエネルギー使用量・CO2排出量を情報公開 ・学内Webで電力デマンド値への超過警告発令と節電依頼発信 ・省エネルギー推進委員会の開催（年2回） ・休暇期間中におけるエレベーター・エスカレーター運転台数の削減 ・ワンフロアの移動にはエレベーターを使用せず階段を使用
青山・相模原両キャンパスで、省エネルギー推進委員会を開催しました。
・ 2020年度使用実績等の報告 ・ 2021年度省エネルギー目標 ・ 夏季の省エネルギー対策 ・ 省エネパトロール報告 ・ 省エネ放送 ・ 中間期の冷暖房停止
・ 省エネルギー委員変更 ・ 上半期（4～9月）の使用実績等の報告 ・ 冬期の省エネルギー対策 ・ 省エネパトロール報告 ・ 中間期の冷暖房停止
・ 相模原キャンパス省エネ推進委員会開催要項の制定 ・ 今年度委員の確認、前回議事録の確認 ・ 相模原キャンパスのエネルギー消費状況 ・ 2020年度エネルギー使用量削減結果 ・ 2021年度エネルギー使用量削減目標について ・ 夏期の省エネルギー対策について ・ その他（計画停電について）
・ 委員の変更について、議事録の確認 ・ 相模原キャンパスのエネルギー消費状況（2021年度前期） ・ 暖房期の省エネルギー対策、啓発活動について
